

代表 北川 修

電気製品の安全性については、電気用品安全法(電安法)に基づいて技術基準が定められています。
電安法の対象品である場合、技術基準に適合していることが求められます。
この技術基準に適合している事を確認する為に、事業者は基準適合確認を行わなくてはなりません。
更に取り扱う電気製品が特定電気用品である場合、登録検査機関による適合性検査又は同等性検査(輸入の場合)を受け、これに合格することが求められます。
検査に不適合とならない為に、また不適合になった時の、技術的なサポートを行っています。
太陽光発電装置設置後の、稼働状態の点検と改善の提案、及びメーカーとの調整も行ないます。


雑音データ

すでに設置された太陽光発電設備については、施工の問題などにより、稼働状態が良好でないものがかなりあるといわれています。
稼働状態を検査し、良好でない場合は、施工業者・メーカーとの調整を図ります。
※このサービスは、事業者さん単位で、行っています。